Japanese Basketball Association suspended following two-day FIBA Executive Committee meeting: http://t.co/FCANqoudiw pic.twitter.com/amuwoaQL4j
FIBA (@FIBA) 2014, 11月 26以前より予告されていたとおり、日本は国際試合の参加資格を停止され、今後は男女全年齢であらゆる対外試合を行うことができなくなる。
最初にFIBAがトップリーグ併存を問題視したのは2008年のこと。それから今日まで統合に向けた動きは見せたものの、協会内部でも争いと役員の交代が続き、一貫したリーダーシップを発揮する人物は現れなかった。
制裁のタイムリミットまで残りわずかとなった先月下旬には、1週間の猶予を残し深津泰彦会長が早々に引責辞任。最後の会議は、会長の辞任に関する話で終わったようだ。
2013年12月にFIBAが制裁を示唆しても、今年4月に具体的なタイムリミットを設定されても統合が進まなかった背景には、2006年に世界大会の運営で10億円を超える巨額な赤字を出したことも背景に見え隠れする。
2006年に世界大会を開きながら、それを国内の競技人気に繋げきることができなかったことも時間が経つにつれ響いている。
男子のトップリーグ併存問題だが、影響は女子にも及んでいる。アジア選手権で優勝しオリンピックも狙える位置にいた女子代表。このまま資格停止処分が長引けば、来年のオリンピック予選を戦うことすらできなくなる。
バスケットボール日本女子チーム（2014年7月27日）（c）Getty Images
この事態が続けば、日本のバスケットボール人気が収束すると見るファン。「日本バスケットボール終了のお知らせ」、選手がかわいそうといった観点で「縄張り争いして結局共倒れとか…選手が哀れ」「ファンもだけど、選手が被害被ってるよね、国際試合に出れないなんて…」などの厳しい意見が飛ぶ。
国内にトップリーグが2つあるのは基本的な問題だが、FIBA側が問題視しているのはバスケットボール協会に統治能力がなく、FIBAに参加しながらFIBAのルールを守ることができない点だ。
今後はFIBAが作った専門チームで統合に向けた改革を進める。その中には現在空席となっている日本バスケットボール協会の会長人事も含まれており、FIBAが認めた方法で選出された人物でなければ認めない方針だ。
協会は内輪もめのツケとして自治権すら失おうとしている。
