亜細亜大学、経営学部でスポーツ・ホスピタリティをコース化…東京五輪での即戦力を育成
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東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催により想定される経済波及効果は、2020年にかけて約11兆円、約69万人の雇用と約5.7兆円の粗付加価値が生み出されるという予測が立っている。
この人材需要が高まるタイミングに合わせ、2004年より専攻としてスタートしたホスピタリティ教育をもとに、ホスピタリティ（おもてなし）マインドあふれる人材および、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会での即戦力となる人材育成を視野に入れ、スポーツ・ホスピタリティコースを加えたホスピタリティ・マネジメント学科がリニューアルされる。
コース化に先立ち、日本パラリンピック委員会会長の鳥原氏や、JOC理事の藤原氏などが登壇する「ホスピタリティビジネス特講II（スポーツ・ホスピタリティ）」を公開講座として開設。
文部科学省、国土交通省観光庁、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会、日本障がい者スポーツ協会といった関係機関、オリンピアンなどを講師に招き、オリンピック教育の推進のための公開講座を全15回実施する。同講座は、同大学の学生以外も受講できる。
ホスピタリティビジネス特講IIの期間は、9月24日～2016年1月21日まで。時限は5時限（16：10～17：40）。受講料は無料。申し込みは会場で行う。なお、第14回は学生対象講義となり一般非公開。
《美坂柚木》
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