パラリンピック選手実態調査…個人負担は年147万円、競技差やメダル数差なども一因
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日本パラリンピアンズ協会（PAJ）は、リオデジャネイロ・パラリンピック、2014年ソチ・パラリンピックの日本代表選手、コーチ・スタッフを対象に、「第3回パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査」をこの7～8月に実施。その集計結果を発表した。
この調査によると、6割を超える選手が年間100万円以上を負担し、冬季競技選手は年間平均250万円を負担しているという現状が浮き彫りに。冬季のソチ・パラリンピックでは最高額710万円にまでのぼり、「冬期の種目によっては高額になるのも否めない」と伝えていた。
また、個人負担の内訳については、海外遠征費が4割を超えてトップ。冬季種目は、この遠征費に加え、道具・器具購入費がかさむという結果に。
調査結果発表会場（8月23日、東京・築地）には、PAJの河合純一会長と大日方邦子副会長、桐蔭横浜大学の田中暢子准教授（PAJアドバイザー）などが登壇。田中准教授は、「競技による二極化や、競技団体の差異もある」と現状を伝えた。
「選手の成績によって助成金額に差が生じたり、強化選手の指定人数が異なったりと、競技団体間の格差もある。競技によっては国内大会の開催数が少なく、パラリンピック出場資格を得るために海外遠征を数多く行わなければならないといった事情もあり、選手の負担が減っていないようだ」（PAJ）
2016年度からアスリート個人助成も始まり、PAJは個人の負担額について、「パラリンピックに初出場する若い選手や、メダルを獲得できていない競技に取り組む選手たちの負担を軽くする取り組みも必要」と話していた。
《大野雅人》
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