【東京2020とわたし】オリンピックで変わる働き方…若い世代が「やさしさの仮面」の裏に秘めるもの | CYCLE やわらかスポーツ情報サイト

【東京2020とわたし】オリンピックで変わる働き方…若い世代が「やさしさの仮面」の裏に秘めるもの

オピニオン ボイス
【東京2020とわたし】オリンピックで変わる働き方…若い世代が「やさしさの仮面」の裏に秘めるもの
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現在の日本。2020年の日本。2020年以降の日本。その姿は、どう変貌を遂げるのでしょうか。

過去、東京大会が行われた1964年の東京オリンピックは、空襲で破壊された東京に、社会インフラの基盤を整える最大の機会でした。社会の様子は物理的な意味でも劇的に変化したのです。

新幹線や高速道路、空港などの交通インフラ、国立競技場に代表されるスポーツ施設などの「レガシー」が、その後の日本に及ぼした影響は非常に大きいものでした。

参考画像:1964年東京オリンピックの様子

近年で言えば2008年に開催された北京オリンピック、2016年に開催されたリオオリンピックは、1964年東京オリンピックに近いレガシーが求められました。

しかし、2020年東京オリンピックで次の世代に残していく「レガシー」は、1964年に求められていたものと全く異なるでしょう。

オリンピックを機に「インフラを整備する」といった考え方はもちろんあるにせよ、成熟都市と化した現在の東京では、従来の「物質的レガシーを期待する」オリンピックから、新たな形を模索しなければなりません。

では、どんな形のレガシーが求められるのでしょうか。

主に考えられるのは「ハード」ではなく、「ソフト」面でのレガシーです。その中で、「人々の習慣や考え方が変化する」というのも、一つのレガシーとして捉えられます。

◆オリンピックが働き方を変える

ロンドンやリオの五輪についても詳しいリクルートワークス研究所労働政策センター長の中村天江(なかむらあきえ)さんは「2020年の東京オリンピックが人々の働き方を変える大きな契機になる」と語ります。

「少子高齢化が進み、オリンピック以降のビッグイベントは今のところ聞こえてこない2020年以降、今までの高度経済成長時代の慣性で持ちこたえていた社会の法則、パラダイムが『スイッチした』と国民が思うタイミングが2020年です」

リクルートワークス研究所主任研究員の中村天江さん


厚生労働省が行った平成28年(2016年)「就労条件総合調査」によると、平成27年1年間の年次有給休暇取得率は48.7%。政府が2020年までの目標とする有給休暇取得率70%との隔たりは依然として大きいものです。

「このところ長時間労働を是正しようという動きは進んでいますが、日本には連続で休みをとる文化が根付いていません。オリンピックを機に5~7日間などの連続休暇を取得する人が増えたり、企業にもボランティア休暇が浸透したりすると良いと思います。また、在宅勤務などのテレワーカーを増やす動きを企業がこれを機に導入するなど、働き方の見直しの大きな契機になるはずです(編集部注:このインタビューの後、総務省が五輪開会式の行われる7月24日をテレワークデーとし、テレワークを推進することを発表した)」

そして少子高齢化社会において、働き方が変わりゆく過程で必要なのは、「20代にスポットライトが当たること」だと提言します。

「高齢者の人もより働ける、社会参加しやすい世の中になることはもちろんですが、年金の負担をはじめ、若い世代にはより期待と責任がかかります」

(次のページ:必要なのは、せめて若者を「邪魔しない」こと)
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《大日方航》

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