バスケットボールのBリーグ、世界初のプロダンスリーグであるDリーグのスポンサーとしてXR、NFTなどの最新テクノロジーを惜しみなく投じるソフトバンクは、NTTドコモ、auそして楽天と他携帯電話会社、いわゆるキャリアと呼ばれる通信事業会社からは一歩リードし、スポーツ界でさまざまなソリューションを具現化している。
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AIを駆使したスマートコーチ・サービス、XRを具現化するスタジオ、ダンス映像を捉えたNFT、そしてバーチャルPayPayドームなど他社がサービスインにたどり着かないソリューションを次々とローンチしているのだ。
ソフトバンクのソリューションを具現化する「xRスタジオ」 撮影：SPREAD編集部
そんな数々のプロジェクトを牽引するのがソフトバンク株式会社サービス企画本部・原田賢悟本部長だ。
原田賢悟（はらだ・けんご）
●ソフトバンク株式会社サービス企画本部・本部長
1971年12月15日、千葉県出身。順天堂大学 体育学部卒業。1994年、近畿日本ツーリスト株式会社入社。2000年、J-フォン東京株式会社（現・ソフトバンク株式会社）入社。07年、日本生命保険相互会社入社。09年、ソフトバンクモバイル株式会社(現・ソフトバンク株式会社) 入社。移動機メーカー調達担当などを経て、2017年、スポーツ事業統括部門の統括部長としてスポーツコンテンツを担当。19年、コンテンツ推進統括部門の統括部長として5Gコンテンツ全般を担当。2020年、サービス企画本部 副本部長、22年1月、同本部 本部長に就任。5Gサービスやグループ会社とのシナジー全般を担当する。
■旅行代理店から「J-フォン東京」に入社
2020年のDリーグ・スタート時、記者会見の壇上でソフトバンクの取り組みを解説する原田本部長 撮影：SPREAD編集部
数々のITソリューションを手掛けるだけに、デジタル・トランスフォーメーションの権化のようなキャリアを歩んできたのだろうと話を聞くと「いえ、新卒は近畿日本ツーリストでした」と開口一番。その後2000年、当時の「J-フォン東京」に入社、ボーダフォンなどの時代を経て現職に至るという。これで合点がいく。「これからは携帯電話だ」と時代を先取りしての転職キャリアだ……。
「いえ、特にそんなこともありません。当時はまだ携帯電話が爆発的な普及に至る前だったので、求人誌『B-ing』を開いたら、1ページ目に『J-フォン東京』という名前があって応募したのです。実は先に前職を辞してしまったので『働かなきゃ！』という一心でした」とあっけらかんと明かした。
J-フォン東京は、東京デジタルホンとして1991年設立、99年10月にJ-フォン東京へと社名変更する。この間、97年には携帯電話で初めてEメールの送受信が可能となり、2000年11月には世界で初めてカメラを搭載した携帯電話が発売された。これにより「写メール」が登場、2001年頃から携帯電話端末が爆発的に普及する契機となった。2003年にはJ-フォンはボーダフォンへと社名変更、さらに2006年にソフトバンクグループの傘下となり、現在のソフトバンクへと姿を変える。
なるほど、その過程で原田さんはデジタル・ソリューションの専門家へ変貌を遂げ……。「いえ、とにかく代理店営業でした。旅行代理店勤務時も営業職だったもので。弊社は当時、NTTドコモさん、IDOさんに押されていた弱小キャリアでしたから、とにかく新しい代理店さんの開拓から携帯電話の販売まで徹底的に営業に回っていました。その後、代理店営業から営業企画部門に入り、店頭向けの企画などを担当していました。まったくデジタル・ソリューションに向かう業務ではなく、その予兆すらありませんでした」と笑い飛ばす。
■「スポナビライブ」のクローズが転機に
原田さんに転機が訪れたのは、2016年にソフトバンクがスタートさせた映像配信サービス「スポナビライブ」による。スポナビライブはプロ野球中継の他、プレミアリーグ、リーガ・エスパニョーラなど海外サッカー、そしてBリーグ、時としてMLBまで幅広いスポーツコンテンツを提供。通常月額3,000円ながら、ソフトバンク・ユーザーは月額500円という破格のサービスだった。
しかし、視聴ユーザー数は思い描いたようには増えず、サービス終了を模索せざるをえない状況へ。2018年、ついにサービス終了が決定となり、その撤退のため経験豊富な原田さんが、コンテンツ推進統括部に異動となった。つまり、それまでも多くのサービスのクローズを経験してきた原田さんに白羽の矢が立ち、ここで同社におけるスポーツビジネスに関わるようになったという。
サービス終了は。すでに視聴料を支払っているユーザーが存在する中で、「いかに迷惑をかけない建て付けを作り上げるか」に身骨を砕いたと原田さん。しかも、Bリーグについては、動画視聴サービスを継続、新たに「バスケットLIVE」をサービスインさせ、「スポナビライブ」のユーザーを、迷子にさせることなく、次期サービスに誘導しなければならないというタスクも課せられていた。
ソフトバンクが提供する「バスケットLIVE」 (C) ソフトバンク
それがゆえに原田さんにとって、スポーツというカテゴリーは「スポーツが嫌いなわけではなかったですけど、スポーツの輝きはまったくない、良い印象がなかったですね」と苦笑いさせるようなビジネス領域だったそうだ。「右も左もわからない携帯キャリア内でのスポーツビジネスに身を投じ、まずはクロージングからとインパクトがありました」。ユーザーへの配慮ももちろん、スポーツ界にもネガティブな印象を残さない気遣いが必要だった。
野球、サッカーに次ぐ市場規模を誇るバスケットボール界に寄与し、注力する。そのために新サービス「バスケットLIVE」がスタートしたが、これも決して容易ではなかった。Bリーグはシーズン全1080試合。これをひとつのアプリで事故なくライブ配信するのは、やはり並大抵の試みではなかった。
「幸い、我々にはTVバンクという子会社があり、映像制作会社さんとのコネクションがありました。また、球団を持ちパ・リーグの映像配信もお手伝いをしていたので、スポーツ映像の制作ノウハウについては、さまざまな協力会社さんがおり、その知識をフル活用することができました。ただし、野球のスタジアムにはぴかぴかの光回線などがすでにできあがっていましたが、Bリーグの舞台は地域の体育館など。ネット回線もない体育館も多く、まずは映像を飛ばすところからでした」。
実は日本のスポーツビジネス隆盛への足かせがここに集約されている。今でこそ、福岡PayPayドームや横浜スタジアムのようにチームによるスタジアムの所有は珍しい状況ではなくなってきたが、神宮球場に代表されるように、もともとは公共の所有物であるケースが多い。これが野球以外となると、ほとんどが都道府県や市町村の所有物。スポーツの会場として利用はできても、光回線を通すための穴を開けることすらできない。試合が開催される日のみ「借りている」状況のため、１週間前から機材を搬入し設定し……なども、まったく不可能。主管する市町村などとかなり早くから折衝を重ね準備が必要であり、それを1080試合こなさなければならない。この労苦を理解する者としては、想像を絶する作業だ。
様々な成功事例に懸けておくことの重要性を語ってくれた原田賢悟本部長 撮影：SPREAD編集部
「地方の光回線を引くことができない体育館では、基本的には無線で（映像を）飛ばすしかない。ですが我々の無線だけではカバーしきれないエリアもありTVUPack（無線映像伝送システム）を使い、ドコモさんやKDDIさんのSIMも利用、その中で一番良いネットワークを見つけ出し、東京のセンターに映像を配信します。もう力技ですね。1台が壊れると次の1台を手配。現場はけっこうな勢いで乗り切ってくれました」とその苦労を振り返る。
当然と言ってはなんだが、映像が乱れる……などの状況も発生、これはユーザーに許してもらうしかなかったという。一番のアクシデントはなんと言っても映像がぶっつり途絶える放送事故。
「これは本当に想定外でした。配信映像がぶっつりと切れ、現場で確認しても原因不明。機材に不具合もないのに、信号が途絶えたまま。その原因は、体育館内に仮設した配線。これに会場のお客さんが足をひっかけ配線が抜けてしまったのです。どこの配線が抜けたのかを探し当てるのもひと苦労」、裏に配線を通すようなスペースはもちろん設けられていない。よって観客動線と同じような通路などに配線するしか手段はない。これがネックになった。
「こうしたトラブルは実際、現場に敷設してみないことにはわからないものです」と事件を振り返る。ソフトバンクという大企業、デジタルのスマートな企業というイメージからは想像もつかないような泥臭い仕事も避けられない現場が、スポーツビジネスには存在するのだ。
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著者プロフィール
松永裕司●Stats Perform Vice President
NTTドコモ ビジネス戦略担当部長/ 電通スポーツ 企画開発部長/ 東京マラソン事務局広報ディレクター/ Microsoftと毎日新聞の協業ニュースサイト「MSN毎日インタラクティブ」プロデューサー/ CNN Chief Directorなどを歴任。出版社、ラジオ、テレビ、新聞、デジタルメディア、広告代理店、通信会社での勤務経験を持つ。1990年代をニューヨークで2000年代初頭をアトランタで過ごし帰国。Forbes Official Columnist。
