名門レイカーズの売却が判明してから一夜明け、米メディアは続報を伝えている。その中で、『The Athletic』は「マーク・ウォルター氏がドジャースを売却しても、大谷翔平投手は『キーマン条項』による契約解除権を行使しない見通し」と伝えた。
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■オーナー交代が去就に影響
レイカーズの筆頭株主であり、ドジャースの現オーナー、マーク・ウォルター氏は12日（日本時間13日）、レイカーズをトランプ米大統領の娘婿ジャレッド・クシュナー氏の弟で実業家のジョシュア氏と前ディズニー社CEOのボブ・アイガー氏に売却することを表明した。
これに伴い、「次に売却されるのはドジャース」という憶測が流れる事態に発展。そして、ウォルター氏がチームを手放した場合、大谷の去就にも影響すると見られている。
なぜ、「売却」と「大谷の去就」が直接結び付くのか。それは大谷とドジャースが交わした契約の中に「キーマン条項」が存在するため。その趣旨は「オーナーであるマーク・ウォルター氏、編成本部長であるアンドリュー・フリードマン氏のいずれかが現在の役職を退いた場合、大谷はチームとの契約を途中で破棄できる」というもの。
つまり、ウォルター氏が球団を売却すれば、自身がオーナーという役職に留まることは困難となり、「キーマン条項」に抵触。そうなれば、大谷もフリーエージェントとなってチームを去るという流れが生まれる。そのため、「売却」と「大谷の去就」がリンクされ、報道が過熱している。
■LAでの生活に満足か
しかし、『The Athletic』は13日（同14日）、「大谷と彼の代理人の考えをよく知るリーグ関係者に話を聞いたところ、仮にウォルター氏が近い将来ドジャースを売却したとしても、大谷がキーマン条項を行使して契約解除に踏み切る可能性は低いようだ」と伝えた。
その理由について、同メディアは「大谷のマネジメントチームは、今後ドジャースのオーナー体制にどのような変化があっても、球団が現在と同じ水準で運営を続けられるかどうかについて懸念を抱いていない」と指摘。中でも、大谷の総年俸の大半が後払いになっている点を生かし、現時点で生まれた資金を戦力強化に充てていることを評価しているという。
また、米地元紙『カリフォルニア・ポスト』も同日、「今のところ、大谷はロサンゼルスでの生活に満足している。たとえオプトアウト（契約解除権）を使う機会が訪れたとしても、それを行使する可能性は低い」と記した。
2023年12月にドジャースと交わした10年総額7億ドル（当時のレートで約1015億円）という契約をまっとうする可能性が高そうだ。
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