パラリンピック選手実態調査…パラリンピック出場者に聞く「障害者の競技スポーツ、発展のカギ」
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日本パラリンピアンズ協会（PAJ）は、リオデジャネイロ・パラリンピック、2014年ソチ・パラリンピックの日本代表選手、コーチ・スタッフを対象に、「第3回パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査」をこの7～8月に実施。その集計結果を発表した。
3回目となる今回の調査は、リオ大会出場97人、ソチ大会14人の合計111人に対して実施。「障害を理由にスポーツ施設の利用を断られた経験、条件付きで認められた経験はあるか」や、「国内開催の強化合宿の参加回数と日数」、「国内開催の競技大会の出場回数と日数」、「海外開催の（前同）」、「専任コーチは高い専門性を有していると思うか」、「専任コーチは有償か無償ボランティアか」、「キャリアデザインに関する意識」など、“新規”の質問が複数設定された。
冒頭の質問に対して、ゴールボール選手のひとりは、「キャリアデザインに関する情報が少ない（いつまで競技を続けられるのか。経済的自立ができるのか、不安なことが多い）」と、アルペンスキー選手は「一番は本人の意識の改革。自ら発進、発言、行動していくことが大切」と訴えている。
調査結果発表会場（8月23日、東京・築地）には、PAJの河合純一会長と大日方邦子副会長、桐蔭横浜大学の田中暢子准教授（PAJアドバイザー）などが登壇し、集計結果についての見解を伝えた。
バンクーバー・パラリンピックのアルペンスキーで活躍した大日方副会長は、「パラリンピックを取り巻く環境が大きく変わるなかで、選手やサポートスタッフの活動環境にも改善の兆しが見えると仮説を立てたが、集計結果は期待よりもシビアだった。助成金増やハイパフォーマンスサポートが始まったが、これらを選手やコーチ・スタッフが実感できるようになるには、もう少し時間がかかるだろう。民間企業の力が大きいというこのスポーツ界のなかで、裾野の広がりという部分にも、価値を感じ支援する意義が生まれればいい」と伝えた。
PAJは「本調査結果とリオ2016パラリンピックの結果を多角的に分析し、アスリートからの提案として多方面に働きかけていきたい」とも伝えていた。
《大野雅人》
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