東京オリンピック開催決定以降、大会関連の仕事に対する関心が上昇

Indeed Japanは、求人検索サイト「Indeed（インディード）」で検索された「オリンピック・パラリンピック」関連の求人情報検索に関するデータを分析し、発表した。

オリンピック・パラリンピック関連ワードの検索数の推移を見ると、東京オリンピック・パラリンピックの開催決定が発表された2013年9月の検索数が、前月に比べ634％増加していることがわかった。それ以降も、2018年2月にかけて検索数が全体的に増加傾向にある。海外で開催されるオリンピック・パラリンピックに比べ、求職者の自国大会の職に対する興味・関心が高まっていることが伺える結果となった。

大会開催月の検索数を見ると、開催が決定した2013年9月は前月から634％増加。リオデジャネイロオリンピック・パラリンピックが開催された2016年8月は、前月から273％増加している。オリンピック・パラリンピックの興奮や感動が仕事探しにも影響し、自国開催時に「大会に関わる仕事をしてみたい」と考えるきっかけになっていることが示唆される。

冬季オリンピックに関しては、2014年に行われたソチオリンピック開催月に比べ、平昌オリンピック開催月の検索数は139％増加。地理的な近さ、日本人選手の活躍から、日本の求職者にとってインパクトが大きかったことが伺える。

オリンピック・パラリンピック関連の検索ワードは、英語・中国語・スペイン語などの語学 (通訳・翻訳職を含む）、デザイン、広報などが多く検索されていた。自身のスキルや強みを活かして、「大会に関わりたい」という意向があるようだ。また、競技場の建設や開催時のセキュリティ対策など、確実に需要が増すことが予想される領域についての検索も増加傾向にあった。